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早期リハビリと休日リハビリ導入でリハビリ部門の収益向上!

2018年度の診療報酬改定では、早期離床・リハビリテーション加算が新しく制定されました。
疾患別リハビリテーションはいずれも減算なく同じ保険点数となっています。
高い保険点数を見込める早期リハビリは休日に行うことで、リハビリ部門の収益増収の可能性も見いだせます。
では、どのような対策が必要でしょうか。

急性期リハビリは早期介入が、リハ部門の収益の上でも大切

早期リハビリは日常生活動作獲得の点からも重要です。
加えて、早期加算などの診療点数の増収、ADLの早期自立による入院期間の短縮など、病院経営の点からも重要です。
そのことについて、詳しくお話ししましょう。

●リハビリ部門の収益に関わる4つの要素

日本リハビリテーション医学会、石田によると、病院経営においてリハビリ部門は古くは不採算な部門とされてきた歴史がありますが、リハビリ科の最大の利点は人件費以外の大きな経費がかからないということにあります。
実際には、以下のものが収益に影響します。

  1. 1)1週間に療法士一人当たりが算定した単位数
  2. 2)患者さん一人当たりに請求可能な単位数
  3. 3)保険点数を決定する施設基準
  4. 4)患者さんの疾患の経過によって決定される診療保険点数

これらにより施行した患者さんのリハビリに対する対価を請求します。
つまり早期加算などの高い診療点数をできるだけたくさん算定することが収益につながります。

●リハ部門のコスト意識が病院の収益向上・医療費削減につながる

1週間に算定可能な上限は108単位と決められています。
病院の経営を考える上で、できるだけ上限に近づく単位数を施行・算定することが重要となってきます。
早期加算や総合リハビリテーション評価料といった増収が見込めるものはしっかりと行うなど、コスト意識も重要です。
また、早期リハビリにおいては臥床期間を少なくすることで廃用を防ぐことにつながります。
日本集中治療医学会が示すコンセンサスで、早期リハビリにより自宅復帰の際の機能的自立度の改善、ICU入室期間の短縮の可能性や人工呼吸器離脱促進などが証明されています。
医療費・介護料削減などの国家レベルでの経済的な効果も期待できるでしょう。

新設された早期離床・リハビリテーション加算を算定することで増収を図る

2018年度の診療報酬改定では、早期離床・リハビリテーション加算500点(1日につき)が新設されました。
どのような場合に適用され、どのような対策が必要なのでしょうか。

●算定の条件

  1. 1)特定のICU入室後、48時間以内に離床に向けた取り組みが行われた場合に、14日間のみ点数を加算。
  2. 2)ICUの施設基準となる、特定集中治療室の届け出、心大血管疾患および脳血管疾患等、呼吸器のリハビリテーション料の届け出を行っている。
  3. 3)特定のICUに入室した患者さんに対する、医師・看護師・理学療法士・作業療法士・臨床工学士などの多職種とのチームによる総合的な取り組みに対して加算。
    機能の維持、改善、再獲得に向けた具体的な支援計画の作成、定期的な評価を含む。
  4. 4)同日に疾患別リハビリテーション料を算定することはできない

特定集中治療室などを有する急性期病院でのチーム医療に対して、できるだけ臥床期間を少なくし、廃用症候群の発症を防ぐことが目的となっています。

●離床に対するプランを立て他職種の協力のもと、算定することが可能

早期離床・リハビリテーション加算は休日などにリハスタッフがいなくても、他職種が早期離床の取り組みを行った場合などでも算定可能となります。
取り組みの例としては、日中のベッドのギャッチアップ、車いすの利用など、あらかじめ設定されたバイタルサインの許す範囲内での訓練プランがあります。
看護職と協力して行うことでも可能です。
リハビリ職が1単位分のみのリハビリ施行をする場合には、早期離床・リハビリテーション加算を算定したほうが増収となります。
増収を目指すためには、療法士自身が日頃から、どちらの保険点数を算定すると点数が高いのかを意識することが重要となります。

休日に急性期リハビリを行うとなぜ収益向上が可能となるのか?

リハビリテーション部門は病院で働く他職種と異なり、日中の患者さんが活動している間が訓練の対象時間であり、施術時間が限られます。
しかし、土日や祝日などでもリハビリを行えば、曜日は関係なく診療点数の請求は可能です。

●リハビリの診療点数は出来高制

リハビリの保険診療点数は入院日数に比例するものではなく、患者さんにリハビリを施行したことにより算定が可能です。

  1. 1)20分間で1単位
  2. 2)理学療法士の場合、1週間に算定可能な単位数は108単位
  3. 3)疾患別の加算も患者さん1人あたり6単位

作業療法や言語療法も併用すると、おのおのが算定する単位数について話し合う必要があります。
限られた時間の中で、理学療法士にしかできない技術の提供を選択する必要があります。

●早期加算が可能な期間中は土日祝日のリハビリ施行で収益向上!

厚生労働省の診療報酬表を見ますと、疾患別リハビリテーション料の設定がされています。心大血管疾患および脳血管疾患等、呼吸器、運動器、脳血管疾患、廃用症候群のいずれの疾患にも発症日より30日以内は早期リハビリテーション加算があります。
1単位につき30点の加点があり、診療報酬も高く設定されています。
平日とは異なり出勤者数も少ない土日や祝日に、早期加算対象者を中心にリハビリを行うとよいでしょう。
決められた上限単位数でも加算などの得点が高いほうが収益は向上するからです。
また、土日や祝日などを交代で出勤することにより、早期離床が必要な患者さんに対してリハビリを施行できるため、患者さんにとっても有益となります。

まとめ

休日交代で出勤し、早期離床に向けたリハビリを行うことにより、収益向上の可能性は高まります。
また、早期リハビリによる効果のなかには、医療費削減にも影響を及ぼすものもあり、リハビリ科や病院の経営だけではなく、国の財政に影響を与えることにもなるでしょう。

参考:
厚生労働省. (2018年8月11日引用)
厚生労働省 平成30年度診療報酬改定の概要.(2018年8月11日引用)
日本リハビリテーション医学会 リハニュース No.14 .(2018年8月11日引用)
wam net 福祉医療経営情報.(2018年8月11日引用)
集中治療における早期リハビリテーション.(2018年8月11日引用)

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