2020年（平成32年）の養成校入学生を対象に、理学療法士（PT）と作業療法士（OT）の臨床実習が変わります。
これまでとは大きく変わる点もあるので、リハビリ職として働く人、スーパーバイザーを務める人は必ず確認しておきたいところです。
どのような点で臨床実習が変わるのか、最新情報を解説していきます！

通所・訪問リハビリも対象に！PT・OTの臨床実習が変わる

2017年12月に厚生労働省が実施した「第5回理学療法士・作業療法士養成施設カリキュラム等改善検討会」では、PTやOTの養成校におけるカリキュラムが改定されました。
この改定における変更点は、2020年（平成32年）の入学生から対象となります。
臨床実習に関する要件も変更になっているので、リハビリ職として働いている人は確認しておきたいです。

2020年から変更になる、PTやOTが臨床実習を実施できる施設の要件について、次にまとめていきます。

• ●実習時間の3分の2以上を、医療提供施設で実施する。
• ●医療提供施設での実習について、2分の1以上は病院・診療所で実施する。
• ●訪問リハビリまたは通所リハビリの実習を1単位以上実施する。

実習施設については、上記のようにルール化されました。
主に医療提供施設とは、病院・診療所・介護老人保健施設などを含んでいますが、実習時間の半分以上は病院または診療所で実施することが取り決められています。
また、注目すべきは訪問リハビリや通所リハビリでの実習の実施が義務化されるという点です。
これまでPTやOTの臨床実習は病院や介護施設で実施することが多かったですが、ニーズの高まりを受けて、訪問リハビリや通所リハビリの実習時間も確保される見込みです。
こうしたフィールドで働くリハビリスタッフは、2020年以降に実習生が増える可能性を念頭においておくと良いでしょう。

要注意！PT・OTのバイザーに求められる要件が変更に…

臨床実習指導者の要件は、従来は「臨床経験3年以上」という認識が持たれていたと思います。
そのため新卒から3〜4年かけて、臨床でのリハビリ業務に慣れてきたスタッフが、初めてバイザーを経験するという流れが多かったのではないでしょうか？
2020年の入学生からは、実習指導者の要件が変更になるので、次の表で確認しておきましょう。

従来の要件	改定後の要件
●理学療法士・作業療法士の免許を取得してから3年以上従事している	●理学療法士・作業療法士の免許を取得してから5年以上従事している ●厚生労働省が指定する「臨床実習指導者講習会等」を修了している

上の表にあるように、経験年数は3年から5年に延長されるうえに、指導者にあたる人は臨床実習に関する講習会への参加が義務づけられるようになります。
これまでは、比較的若いスタッフも実習の指導にあたっていたと思いますが、経験年数が5年に延長されることにより、経験年数3〜4年の若手層は実習指導に参画できなくなるでしょう。
さらに、臨床実習指導者講習会に参加していなければ、スーパーバイザーとして業務にあたることができなくなるという制約もあります。
臨床実習の指導において、質を高めるという目的のもとで変更が生じたことが推察されますが、現場では早めに対応しておく必要があるでしょう。
臨床実習指導者講習会については、こちら（リハビリ部門の管理者必読！PT・OTが2020年までに「臨床実習指導者講習」を受講すべき理由）の記事で詳しく解説しています。

「診療参加型の臨床実習」で次世代を育成する

2020年からは、臨床実習は「診療参加型」にすることが努力規定として定められます。
これはなにを意味するのかというと、実習生もできるだけ「診療チームの一員として参画しよう」という考え方を指します。
つまり、学生が見学するだけでなく実際に診療に参加することで、実践的なスキルを高めていくという指導のあり方が求められるようになるのです。
すべての実習が対象となるわけではなく、評価実習・総合実習での導入を意識する必要があります。
実習生が関与する範囲については、養成校と実習施設で侵襲性が高くないと思われる行為を判断することになっているので、疑問点があれば養成校の担当者に相談することも一つの方法です。
すでに、実習生が実際の診療に加わる「クリニカルクラークシップ」を導入している病院・施設もあると思いますが、2020年からはこちらに近いスタイルで指導していくことになるでしょう。
たしかに、クリニカルクラークシップではない、見学主体の実習では、実践的なスキルが身につかないということはイメージしやすいです。
実際のテクニックは働いてから学ぶというスタイルが多かったと思いますが、診療参加型の実習を導入することによって、新卒者のスキルが底上げされる可能性があります。
高齢化に伴いリハビリのニーズが高まる昨今において、リハビリ職の質の担保は重要な課題となります。
あくまでも努力規定ではありますが、理学療法士・作業療法士のスキルアップに貢献するため、ぜひ積極的に取り組んでいきましょう。

すでにPT・OTのバイザー会議で周知する例も

2018年2月時点で、すでにPTやOTのバイザー会議では2020年からの変更について周知されているケースもあるようです。
やはり現場で実習生の受け入れ体制を整えるには、ある程度の期間を要すると見込んでの対応でしょう。
筆者の知人の理学療法士が、ある養成校のバイザー会議に出席したところルールの変更について聞かされ、「早めに対応しなければ」と述べていました。
その理学療法士はリハビリ部門のトップを勤めていたこともありますが、対応の必要性を認識していたようです。
「変更されるのはまだまだ先だ」「全員が考えなくても良いことだろう」と楽観視せず、いまのうちからできる対策を始めておくと、あとで困らないのではないでしょうか。

まとめ

2020年から理学療法士・作業療法士の臨床実習のあり方が変わりますが、それに備えて必要な取り組みを始めておくことが得策です。
経験年数が5年以上に引き上げられ、さらに指導者講習への参加も義務づけられると、すべてのスタッフがバイザーを務めることはできなくなります。
また、通所・訪問リハビリなど、これまで実習生を多く受け入れる習慣がなかった領域でも対応する例が増えてくるでしょう。
実習生の指導も大切な業務の一つなので、ルールの変更に備えてできる取り組みを始めてみてください。

参考：
厚生労働省　第5回理学療法士・作業療法士養成施設カリキュラム等改善検討会報告書（案）（2018年2月7日引用）